ユビキタスジャパン・グランプリ1996年に発足した当会は、情報経済・情報文化・IT(ICT)・EC・デジタルコンテンツ・ブロードバンド・ユビキタス・ウェブ2.0(Web2.0)・検索経済分野などに関係されている方々を対象とした、きわめて実践的なシンクタンクです。

UJG大賞の歩み|ユビキタスジャパン・グランプリ

発表!第3回ユビキタスジャパン・グランプリ

●2007年の『UJG大賞』の受賞は1件、応募件数は40件でした。

受賞名 サイト名/URL 受賞者 受賞理由

グランプリ

MS2.jp

株式会社ユビキタス・ビジネステクノロジー

携帯サイト構築・運用サービス『MS2(エムエスツー)』の紹介サイトとして活躍。国内では、雑誌社、新聞社、学校、企業など70サイト以上の導入実績を保有。欧州のキャリア『オレンジ社』など、EU内の9か国・14キャリアの公式課金に対応。200サイト以上の導入実績。

発表!第2回ユビキタスジャパン・グランプリ

●2006年の『UJG大賞』の受賞は2件、応募件数は46件でした。

受賞名 サイト名/URL 受賞者 受賞理由

グランプリ

アドローカル(AdLocal)

(株)シリウステクノロジーズ

GPSを活用した位置連動型モバイル広告配信サービスの『AdLocal』は、近くの人に近くの広告を送るモバイル広告サービスとして、広告主の地域や時間などを絞り込んだ広告の配信を実現。また、ユーザーは、いま居る場所にかかわる様々な情報を得るこが出来るなど、モバイル広告配信分野で世界に先駆ける実績を遺憾なく発揮。

奨励賞

子ども見守りシステム『メルロボ連絡帳』

日本電信電話(株)/日本電気(株)

保護者からのメール内容に応じたロボットと子どものやりとりを、遠隔地から確認できるなど、参加性と双方向性を重視。また、物語の読み聞かせや、クイズの出題などの情操教育的な面も併せ持つなど、ユビキタス環境を活用した高いレベルでの子どもの「安全」・「安心」・「保育」の実現を目指す。

発表!第1回ユビキタスジャパン・グランプリ

●2005年・第1回の『UJG大賞』の受賞は6件、応募件数は32件でした。

●掲載記事(下線の媒体はクリックすると、記事の内容がご覧になれます)

掲載日 Iy2
2005年11月18日

NIKKEI NET・ニュース・企業面

2005年11月18日

共同通信

2005年11月19日

日経新聞・朝刊・10面

2005年11月19日

沖縄タイムス・朝刊9面

2005年11月19日

北海道新聞・朝刊全道・9面

2005年11月21日

ソフトバンクビジネス+IT・トピックス

受賞名 サイト名/URL 受賞者 受賞理由

金獅子賞(グランプリ)

婦人靴ICタグ・リアルタイム在庫管理システム

(株)三越

接客時間の半減、売上高の向上、コストの削減など、顧客サービスの向上に直結する大きな成果を収めており、他の店舗や売場への積極導入など、今後の日本のユビキタス・コマース発展の出発点として、その将来性・発展性について内外の高い評価を得る。

ケータイ部門・銀獅子賞

グーパス

オムロン(株)

自動改札機を通過した直後に、定期券やICカードなどから読み取った情報をトリガーとして、登録済みユーザーの携帯電話へ、好みの情報をタイムリーに提供。今後さらに増えて行く導入予定先の多さを含めて、ユビキタス・コマース分野の先駆的な事例として高い評価。

セキュリティ部門・特別賞

登下校お知らせサービス

富士通(株)

ランドセルに入れたICタグにより、児童・生徒の登下校の安全を即時・自動的に把握できる、学童向けの安全確保システムを開発し、私立の有名小学校などに納入されています。また、同システムは児童を「管理」するという視点ではなく「見守る」と言う姿勢から実用化。

企業サポート部門・特別賞

トクトクポケット

日本電気(株)

携帯電話で会員証・クーポン・スタンプカードの利用や、キャンペーン情報・アンケート配信などを希望する複数の顧客同士の連携ができる共通基盤を安価にかつ容易に提供。同分野の開拓者として高い評価。

アイデア部門・奨励賞

フリーペーパー『DROP(ドロップ)』

(株)TRIBE(トライブ)

ファッションスナップや記事に付与された2次元バーコードを読み取ることにより、登場人物本人の動画などを見ることができる仕組みを全面的に採用。10代後半から20歳代の女性を中心に多数の支持を得ることにより、今後のさらなる収益構造の確立が大いに楽しみ。

公衆無線部門・ユビキタス情報市民賞

みあこネット

NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター

市民、大学、民間企業などの協力を得て、屋外を含む広いエリアに無料・高速・高セキュリティの公衆無線・ネット接続の仕組みを実現。さらには、市民自らがつくる情報インフラ整備事業を通して、街の活性化を図るビジネスモデルを追究。